現在の世界は一国で覇権国家と目される国を抑える事が難しい!一報道機関を採り上げても良かったのですが、内容が被りますが一応目を通しておく!今回のグログに於いては「武漢ウイルス」で世界の国が対応しているがどの様な状況なのかを採り上げて居ます。通常の場合新薬やワクチンの認可に十数年の治験と臨床結果を見てから認可承認が必要なので、色々な国で「武漢ウイルス」が従来とは違って今までの対応では間に合わない位のスピードで世界に拡散!この未知なるコロナウイルスに適応できるかの治験や承認の期間を従来とは違って急ぐ必要に迫られています。
これ等の裏では発症国である中國も一早く立ち回っているのが「父つぁん」としての一つの疑念です。武漢の研究所から発生して、しかも同時並行で中國のワクチンが研究していたとしか思えないので、充分警戒していたいと思います。世界からこれらの事象を見て、現地での発症ルートやこの経緯を世界の研究者に開示しろ!という事を何故中國が拒否をしているのかが、中國の手の内を見られたくないのだとしか思えない!ワクチン外交で中國とは違って取り敢えず親中と思われていた米国のバイデン大統領が次のような記事でも判る様に中國ワクチン外交とは違って手を打っていくようです。日本の従来の感染症を世界と比較してインフルエンザや風邪の時にマスクをして相手に移さない事が当たり前の着用率に為っているのが功を奏しているが、世界では意外にこれが当たり前ではないんだね?
日刊ゲンダイヘルスケア 新着記事 記事
ドイツで感染者が増加 日本は落ち着いているがその違いは?
https://hc.nikkan-gendai.com/articles/276962
by 奥田研爾
ドイツのミュンヘンにある集中治療室で新型コロナウイルスに感染した患者の世話をする医療従事者(C)ロイター
新型コロナウイルスの感染者が欧米を中心に増えている。ドイツのロベルト・コッホ研究所の発表(15日現在)によると、過去7日間に新型コロナに感染した人は10万人当たり303人で、前日の289人から増加。歴代最高記録を更新しているという。日本では感染状況が落ち着いているが、この違いは?
【Q】BBCニュースによれば、第4波が訪れているドイツでは1日あたりの感染者数が5万人を超えたという。その原因は?
【A】「ドイツでは、必要回数のワクチン接種率が67.5%で、日本の75%に比べると低いものの世界的に見れば高い水準にあります。ただし若い世代の接種率が伸び悩み、7割の壁を越えられません。そのうえ人流が多く、マスクをしていない人々が多くいるのが原因かと思われます。
英国も感染拡大していますが、4割は未接種の子どもと報じられています。英国では、アストラゼネカ製のウイルスベクターワクチンを使っているため、ワクチン自身の免疫力がファイザーやモデルナよりも弱いことも問題としてあります。
フランスでも6割ほどのワクチン接種者がいますが、感染者はまだ2万人程度とあまり減ってはいません。これも政府が人流を抑制するような対策を取らず、マスクを外している人も多く、感染予防をしっかりしていないためです。こうした国々と日本との大きな違いは、アルコール消毒やマスクの着用、人流抑制など、基本的な対策を徹底しているかどうかだと思います」
【Q】日本でも、12月から2回目の接種から8カ月経った人を対象にワクチンの3回目の接種が始まる。感染者数は減っているが、打つべきか?
【A】「現在、2度接種しているにもかかわらず、ブレークスルーを起こしているのは80~90代の人が多い。40~50代はまだ免疫が残っているため、そこまで多くありません。もとより80歳以上の高齢者は病院や施設などに入居されている人が多く、ワクチンを打っていても免疫反応が強くなくて抗体価が十分上がっていない人も少なくない。それがクラスターを生む原因にもなっています。
彼らのほとんどは6カ月ほど前に2回打ち終えています。そのため私もそうですが、抗体は4分の1以下になっている人が非常に多いと思われます。こうした人たちには、やはり3回目の接種が必要でしょう」
イスラエルでは3回目のワクチン接種率が4割程度だが、感染者が減少している状態だ。11月1日から海外旅行客も受け入れている。
対象者から徐々に接種していくことで、拡大は抑えられているという。
◆10月28日に連載が単行本になりました。3回目の接種や子どもたちの接種など、まだまだ知りたい情報をQ&A形式で答えます。
「ワクチン接種の不安が消える コロナワクチン114の疑問にすべて答えます」
(発行:日刊現代 発売:講談社)
奥田研爾
横浜市立大学名誉教授
1971年横浜市立大学医学部を卒業後、米国ワシントン大学遺伝学教室、ハーバード大学医学部助教授、デューク大客員教授、スイスのバーゼル免疫研究所客員研究員として勤務。2001年横浜市立大学副学長、10年から名誉教授。12年にはワクチン研究所を併設した奥田内科院長。元日本エイズ学会理事など。著書に「この『感染症』が人類を滅ぼす
何処の国に於いての問題でもある事だと思いますが、今回の「武漢ウイルス」も変異種が発生して初期のウイルスより弱毒化しているとの報告を聞いてウイルスの解説を聞いています。こうした国々と日本との大きな違いは、アルコール消毒やマスクの着用、人流抑制など、基本的な対策を徹底しているかどうかだと思いますね?
その反面感染力が高いらしい?ブレーク・スルーとは従来の考え方の枠を大きく、打ち破った考え方で解決策を見出すことと定義していますが!未知のウイルスを発祥地とされる武漢での情報が中國から調査を拒否されている。世界の英知より独占したいのか判りませんが?ドイツでは、必要回数のワクチン接種率が67.5%で、日本の75%に比べると低いものの、世界的に見れば高い水準にあります。ただし若い世代の接種率が伸び悩み、7割の壁を越えられません。そのうえ人流が多く、マスクをしていない人々が多くいるのが原因かと思われています。ウイルス感染は人体に取り込まれたその人にこのウイルスが強毒な物であれば死に至る危険がある訳ですよね?その為に「武漢ウイルス」が感染力を高めると同時に弱毒化して住み着くための人体に多くの人に乗り移って行くのかも知れません?
ワクチンで敢えて「疑似感染」を行って抗体を作るのだと思います。2回摂取して抗体を作り上げる手順が従来のワクチンと違っていますね。今後の生活で日本語が全てカタカナ語で説明されていては年配の感染リスク(これもカタカナ語でした、漠然と判りますが➡リスクとは、将来いずれかの時に起こる不確定な事象とその影響、という意味である。)も回避できない?
記事
新型コロナによる生命の損失は世界31カ国・地域で2800万年超
https://hc.nikkan-gendai.com/articles/276957
米国では主要死因ランキングで新型コロナウイルス感染症が3位に(C)ゲッティ=共同
新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)は、人々の健康状態に甚大な影響を与えました。米国では、2020年の主要死因ランキングで、新型コロナウイルス感染症が3位となり、戦後はじめて国民の平均寿命が低下しました。
米国以外の国や地域でも、同様の影響が想定されますが、これまで平均余命の変化について検討された質の高い研究データは限られていました。そんな中、新型コロナウイルスのパンデミックによって、世界各国の平均余命にどのような影響がもたらされたのかを検討した研究論文が、英国医師会誌の電子版に2021年11月3日付で掲載されました。
この研究は、死亡率に関して信頼性の高いデータを入手できた37の国や地域(日本を含まず)を対象に、新型コロナウイルスのパンデミックによって失われた平均余命の年数を解析しています。失われた平均余命は、新型コロナウイルスのパンデミックが起こらなかった場合の平均余命の推定値から、2020年における平均余命を差し引くことで算出されました。
青島周一
勤務薬剤師/「薬剤師のジャーナルクラブ」共同主宰
2004年城西大学薬学部卒。保険薬局勤務を経て12年9月より中野病院(栃木県栃木市)に勤務。“薬剤師によるEBM(科学的エビデンスに基づく医療)スタイル診療支援”の確立を目指し、その実践記録を自身のブログ「薬剤師の地域医療日誌」などに書き留めている。
現在の世界は一国で覇権国家と目される国を抑える事が難しい!一報道機関を採り上げても良かったのですが、内容が被りますが一応目を通しておく!PCR検査で陰性や陽性を見極めていますがPCR検査は、ウイルスゲノムを検出するという原理から、一般論として感度は低く特異度は高い検査と考えられます。感度が低いということは、“偽陰性率(新型コロナウイルス感染症にかかっているにもかかわらず陰性となってしまう確率)”が高いということです。実際に、PCR検査で陰性が出たが、後日陽性となった人も存在します。したがって、新型コロナウイルス感染症が疑われる方は、検査結果にかかわらず外出を控えることが必要です。一方、特異度は高いため、感染していない人が陽性と判定される確率は高くないと考えられます。
我々はスウェーデンが試みたワクチンでの接種ではなく発症させない強い体力を作る事で撃退する事も考えて行く事にも留意して行きたい‼「武漢ウイルス」で我が国の日本でも考えなくては行けない事の医療と政治問題だと思う。
いち早く台湾に手を差し伸べた日本のワクチン外交で中國とは違って取り敢えず親中と思われていた米国のバイデン大統領が色々手を打っていますが、さすがに高齢なので疲れが出たのでしょうか?副大統領のハリス氏に一時的に権限をゆだねる報道が有ったようです。次のような記事でも判る様に一時的ではあっても世界のトップが独自に判断できる訳ですから世界の注目を集めます。民主党の親中外交はやはり脅威です。子のハリス副大統領は反日で知られているだけに心配です。現在の覇権国家の中國に対しては違った手を打っていくでしょうが?
ハリス氏、女性として初めて米大統領権限を(一時的に) バイデン氏の健康診断中
https://www.bbc.com/japanese/59357232
画像提供,REUTERS 画像説明,カマラ・ハリス副大統領
ジョー・バイデン米大統領(78)が定期健康診断を受けた19日、カマラ・ハリス副大統領(57)がその85分間、大統領権限を担った。一時的にでも、アメリカで女性が大統領権限を担うのは初めて。
バイデン氏は79歳の誕生日を翌日に控え、定期健康診断の一環として大腸内視鏡検査のために麻酔を受けた。そのため85分間、大統領権限はハリス副大統領に委譲された。
ハリス氏はこの間、ホワイトハウスの執務棟にある自分のオフィスで職務にあたったという。ハリス氏はジャマイカ出身の父親とインド出身の母親の間に生まれた。初の女性副大統領で、かつアフリカと南アジアにルーツをもつ初の副大統領でもある。
バイデン氏の主治医は健康診断後、大統領は健康で、あらゆる職務の全面遂行が十分に可能だと文書で発表した。
ホワイトハウスのジェン・サキ大統領報道官は、大統領が健康診断のため麻酔を受けた際に一時的に副大統領に権限を委譲するのは、特に異例なことではないと声明で説明。一時的な権限委譲の手続きは合衆国憲法に定められていることだと指摘した。
「ジョージ・W・ブッシュ大統領が2002年と2007年に同様の処置を受けた際も、同じように(権限委譲が)行われた」と、サキ報道官は説明した。
合衆国憲法修正第25条第3節は、「大統領が、その職務上の権限および義務を遂行できない旨を、上院の臨時議長および下院議長に書面で通告した際は、大統領が後に権限および義務の遂行が可能だと書面で通告するまで、副大統領が臨時大統領として大統領職の権限および義務を遂行する」と定めている。ブッシュ大統領(当時)は大腸内視鏡検査を受けた際、この条項を発動し、ディック・チェイニー副大統領(同)に権限を委譲した。
この手順を通じて同様にハリス副大統領に一時的に権限を委譲したバイデン氏は、ウォルター・リード陸軍医療センターでの健康診断を終えてホワイトハウスに戻る際、記者団に向けて「気分は最高」だと笑顔を見せた。
画像提供,EPA 画像説明,健康診断を終えてホワイトハウスに戻るバイデン氏
画像提供,EPA 画像説明,バイデン氏は記者団に「気分は最高」だと述べた
主治医のケヴィン・オコナー医師は、「バイデン大統領は今なお健康で活発な78歳男性で、大統領のあらゆる職務を十分に果たせるだけの健康状態にある」とコメントした。
医師によると、大腸内視鏡検査で「良性に見えるポリープ」が見つかったが、これは簡単に摘除したという。
オコナー医師はさらに、バイデン氏の歩行が過去に比べると「ぎこちない」ように見えるものの、これは年齢に伴う脊椎の摩損が原因のようだと説明した。
バイデン氏は今年1月、就任時に過去最高齢の大統領となった。今月20日に誕生日を迎え、79歳となった。
(英語記事 Kamala Harris: First woman to get US presidential
powers (briefly))
この先も多分各国の「武漢ウイルス」で感染記事が続くと思います。
医師や大統領のコメントでもいたって健康?なので安堵しましたが、国を任される政権は当然、トップが海外に外交で出かけるときには国内での執行権を任される閣僚がいますが、日本に対して原爆を投下指示を出したのが副大統領であったトルーマン大統領ですからね。フランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領が1945年4月12日の昼食前に脳卒中で死去。死因は高血圧性脳出血であり、死亡日の血圧は300/190 mmHgであった。1年前から最高血圧は200 mmHgを超えていた。当時、高血圧の薬は実験的な報告が出たばかりであり、治療法はなかったという。これに伴い、副大統領ハリー・S・トルーマンが大統領に昇格した事ですから、勿論ルーズベルト大統領でも投下したでしょうが?
「俺っち」は読む事が出来ないけれど「父つぁん」が色んな新聞紙面では勿論読む事が出来ましたが、ネット上ではまだまだ「武漢ウイルス」問題が聞かれていますが「父つぁん」に言われて「俺っち」も此れからのアフターコロナを考える為には生活が変わる事のウィズコロナとして行動する事を真剣に考えて行こうと思います。此の「武漢ウイルス」を利用して中國はワクチン外交を展開。
しかもEU諸国にも米国の「バイデン大統領」に於いても中國への歩み寄りが取りだたされていますが、最近は中國封じ込みで世界が同一歩調でこの様な状況を見ているとこれから先も中國の独り勝ちに為って行く覇権国家の阻止でまだまだ生ぬるいように感じられています。
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