日本のスーパーコンピューターで「富岳」が本格稼働に、中國では日本が今なお軍事的野心を持っていると疑う人が少なからず存在するでしょうが、スパコン「富岳」が高い演算性能を持っていることに対し、やはり疑いの目を向ける声があがっている。
この件はさて置き、現在は米中のスパコン競争に割って入った日本の「富岳」ではなく、中國のスーパーコンピュータを世界への売り込みに待ったをかけた米国に反発。
基本技術を盗まれた事が中國に於いての開発で現在があると考えれば然（さ）もあり何んと思える！中國のスーパーコンピュータは自国では軍事や宇宙優先で覇権奪取に使うために開発している裏っ返しで日本の「富岳」の利用も疑う意味が判ります。日本の学術や平和優先で利用させますが、中國では民間で利用出来るのでしょうか？
今の位置に至る日本や世界のスーパーコンピュータ技術の基本技術を奪取して研究時間を飛び越えて削れた事で時間短縮を容認できないし黙認できない！次の記事のように平和？開発でゲーム関連会社もゲーム機を中國や北朝鮮が買い求める理由がゲーム機の内部で使われるＩＣチップを軍事機器に使う事が我が国の平和感覚を覆すという事。
軍事作戦で想定されるより遥かに突飛なアクションに対応する作戦にも使える。
「日本学術会議」の先生が平和利用研究だけに没頭していても日本の平和利用研究がこの様に使われている事も認識して於かないと平和を維持出来ないでしょうね。
このゲーム機が「武漢ウイルス」で巣ごもり、家籠（ごも）りで「ＳＯＮＹや任天堂」のゲーム機に両社の利益獲得に「ウハウハ」ですよ。
Switch好調の任天堂、純利益85％増 1年以上前に発売した「あつ森」「リングフィット」など貢献21年3月期
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2105/06/news096.html
2021年05月06日 16時33分 公開
[ITmedia]
任天堂が5月6日に発表した2021年3月期（20年4月～21年3月）通期の連結業績は、売上高が前期比34.4％増の1兆7589億円、営業利益が81.8％増の6406億円と増収増益だった。純利益は85.7％増の4803億円。巣ごもり需要を背景に、Nintendo Switchのソフト販売が好調に推移。ゲーム機本体の販売拡大にも貢献した。
Nintendo
Switchのソフト販売が好調だった＝写真は2017年1月のSwitch報道向け体験会（東京ビッグサイト）で撮影
特に前期までに発売した、既存タイトルが引き続き好調だった。具体的には、20年3月発売の「あつまれ どうぶつの森」が2085万本（累計販売本数3263万本）、17年4月発売の「マリオカート8 デラックス」が1062万本（同3539万本）、19年10月発売の「リングフィット アドベンチャー」が738万本（同1011万本）を記録した。
任天堂の決算資料より
任天堂の決算資料より
Switch本体の販売台数は2883万台（前期比37.1％増）、ソフトの販売本数は2億3088万本（前期比36.8％増）だった。
22年3月期は、売上高が前期比9.0％減の1兆6000億円、営業利益が22.0％減の5000億円、純利益が29.2％減の3400億円を見込む。
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世界のスーパーコンピューター開発は過去には、日本とアメリカが共にしのぎを削る日米２強の時代（1990年代）がありました。
しかしその後、日本は相対的に力を落としていくことになり、2011年理化学研究所のスパコン「京」がコンピューターの世界ランキング「TOP500」に2連覇したのを最後に、アメリカと中國の2強時代に突入しておりました。
中國では日本が今なお軍事的野心を持っていると疑う人が少なからず存在するが、蓮舫氏は民主党政権下の2009年に行われた事業仕分けで、当時のスパコン「京」に関して「２位じゃダメなんでしょうか」と発言し、科学界から反発を受けた事で未だに後遺症があります。
蓮舫氏の元には今も問い合わせがあるようで、「富岳」完成の報道後には自身のツイッターで「メディアが未だにコメントを、と言ってこられる」とつぶやいていた。
米政府が中國のスーパーコンピューター関連7社・団体を輸出禁止対象に加えると発表したことに対し、その様な時に中國が「必要な措置を取り、中國企業の利益を断固として守る」と反発した。
インターネット上のでＳＮＳを利用している日本人の危機感が無い事が「ＬＩＮＥ」の個人情報がどの様に扱われているのかの説明を聞いてどの様に日本政府は考えているのか、ますます不安になります。
この件はいくら「ＬＩＮＥ」管理を日本に移しても菅政権で「デジタル庁」が創られるのであれば同じ事が出来るソフトを作って管理することも提案したい！
「取出 新吾」 総合防災情報センター センター長補佐の説明では「ＬＩＮＥ」を3年前には利用している日本国内月間アクティブユーザーがほぼスマホを持っている人全員？の7,600万人以上と言われている。
最近では既に1,000万人も増えて8,600万人とまで言われています。
国内の人口は生まれた幼児も含んで総人口は1億2616万7千人で15～64歳人口の割合は59.5％ですよ？
トップ ビジネス メーカー
任天堂が過去最高益、ダウンロード戦略奏功 プレステと一線画す
https://www.sankeibiz.jp/business/news/210507/bsc2105070627006-n1.htm
任天堂が６日発表した令和３年３月期連結決算は最終利益が前期比85・7 ％増の4803億円と過去最高を更新した。新型コロナウイルス感染拡大による巣ごもり需要で、主力ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売が好調。関連ソフトも売り上げを伸ばした。売上高は34・4 ％増の１兆7589億円。これまでの最高益は平成21年３月期の2790億円だった。
スイッチの販売台数は前期比37・1 ％増の2883万台と過去最高。昨春発売したソフト「あつまれ どうぶつの森」は累計販売本数が3263万本に達した。
発売から４年、スイッチの勢いが止まらない。業績予想を上回った決算の原動力となった。一方で、ヒット商品に業績を左右される業界の事業構造を改めて示したといえる。ゲーム機、ソフトをいかに息長く売るか、各社は知恵をしぼる。
「（スイッチの）ライフサイクルを長期化させる基盤は整った」
任天堂の古川俊太郎社長は、スイッチの持続的な販売に自信を示した。人気を維持する仕掛けとして力を入れるのが、ソフトのダウンロード販売だ。店頭で手に入りにくい新作、過去の名作も取りそろえているのが強み。ダウンロード販売は前期比68・5 ％増の3441億円とソフト売上高全体の４割を占めた。
一方、他社はインターネットを通じて好きなソフトが利用し放題の定額制サービスに注力する。「プレイステーション５」が主力のソニーは400超のタイトルを利用できる定額サービスを提供。「Ｘｂｏｘ ＳｅｒｉｅｓＸ」などで利用できるマイクロソフトの定額サービスでは一部のソフトは発売日から楽しめる。
任天堂は定額制サービスは一部に限定。古川社長は「ソフトの販売形式はゲームの内容と顧客の相性を考慮して決める」と、今後、柔軟に販売方法を検討する考えを示す。
みずほ銀行産業調査部の斉藤昌幸調査役は「業績を安定させるため、有料の追加コンテンツや定額サービスで発売後も長く遊ばれるゲームづくりが求められている」と指摘している。
（「プレステ５」なぜ買えない？ 発売半年、半導体不足や高額転売）⇩
https://www.sankeibiz.jp/business/news/210505/bsc2105050600004-n1.htm
いま危険視されている「ＬＩＮＥ」開発に携わった人が15人ほどらしいですが中國や韓国で国籍を見ると日本人がいませんね？
この件はいくら管理を日本に移しても菅政権で「デジタル庁」が創られるのであれば同じ事が出来るソフトをゲーム機会社のゲームソフト開発プログラマーにも声をかけて「ＬＩＮＥ」同等かもっと考えらる環境に対応できる日本のソフトを作って管理することも提案したい！
よく言われている疑念の内で開発した関係者が不具合を見つければ関係者以外のプログラマーに依頼してプログラムを直せると思いますか？
開発者以外ではプログラムの手直しには無理！と言われています。しかもファウェー問題で言われていたようにこのソフトにバックドアーを組み込まれていると疑っても自然な疑念だと思います。
「取出 新吾」 総合防災情報センター センター長補佐の説明では「ＬＩＮＥ」を3年前には利用している日本国内月間アクティブユーザーがほぼスマホを持っている人全員？の7,600万人以上と言われている。
最近では既に1,000万人も増えて8,600万人？国内の人口は生まれた幼児も含んで総人口は1億2616万7千人で15～64歳人口の割合は59.5％ですよ？この数値を見ればスマホ利用者全員に為るくらいでしょ。
然（しか）も、ワクチン外交を中國が東京オリンピックにも行う事で、ＩＯＣも政治色に染まってきましたね？
この好機を中國の全人代で間違いなく来年2月の北京冬季オリンピック開催を政治利用としてプロパガンダ利用することは目に見えている。
この問題を最初に記事にされた報道機関は何処だと思いますか？
風聞なので間違っていれば訂正しますが、飽く迄も風聞なので確かでは無いですが、慰安婦問題で誤報を採り上げた「朝日新聞」の峰村記者と聞いています。
この記者は中國に於いて20回以上？も拘束された事がある気骨のある記者のようですね。
かなり中國に食い込んで取材をされて記事にした様なので信頼できるのではないでしょうか？
「俺っち」も、モスクワのオリンピックを当時の冷戦時代を今の中國は頭にあるので間違いなく開催すると思う。
効かないワクチン外交を中國が東京オリンピックにも行う事で、ＩＯＣも政治色に染まってきましたね？（当の中國での医療関係者の発言が在りましたよ！）
この好機を中國の全人代で間違いなく来年2月の北京冬季オリンピック開催を政治利用としてプロパガンダ利用することは目に見えている。
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