「父つぁん」が学生時代のカメラは今の様なスマホを何時でも使えると訳では無かった。然もフイルムのカメラで撮れる枚数も限られていましたよ。通常の撮れる枚数は36枚で撮影会に参加するならばバッグの中は未撮影のフィルムを何本準備したか？当時はカメラを趣味にする事が写真にまで仕上げる金額は半端じゃ無いので眼鏡を掛けてカメラを持っているのが日本人と言われて世界が金持ち？とも言われていた。ドイツのライカを持って取材するカメラマンがいましたが、日本のカメラがその後に取材者やカメラマンの手にした写真機が日本製のニコンやキャノンが席巻！多くのカメラメーカーがその他にも続々登場。テレビも取材にソニー製が当たり前になりましたね。デジタルカメラにもいち早く作って1997年に最初の製品が発売された、ソニー「マビカ」のデジタルスチルカメラ製品で本体内に3.5インチフロッピーディスクドライブを搭載し、フロッピーディスクを記録媒体とすることが大きな特徴として挙げられる。
「父つぁん」は「マビカ」を手にした仲間もいたのでよく覚えています。そのソニーも、コニカミノルタホールディングスは1月19日、カメラ事業、フォト事業から撤退すると発表した。カメラ事業は3月末で終了、コニカミノルタも日本の光学機器メーカーとしてはコニカに次いで2番目に古い歴史を誇っていましたが、2003年にコニカと合併しコニカミノルタとなったわけですが、同社は2006年3月をもってカメラ、フィルム関連事業より撤退している。デジタル一眼レフカメラの一部資産はソニーが取得し、同社は「αマウント」に準拠したデジタル一眼レフカメラ（DSLR）を今夏に発売する計画に身売りしました。実はミノルタの社名当時のカメラ関係者を親に持つ親友がいたので思わずこの記事に目を奪われてので採り上げました。
2021年12月1日
ミラーレスが主戦場、２強から三つ巴の時代に
どうなるプロカメラ市場の勢力図【けいざい百景】
https://www.jiji.com/jc/v4?id=202112keizaihyaku0340001
確かな技術力と信頼性で世界の一眼レフカメラ市場を二分してきたキヤノンとニコン。両社が圧倒的なシェアを保持してきた報道などのプロ市場で、これまでアマチュア向けとされてきた「ミラーレスカメラ」が技術革新により進化を遂げ、台頭し始めている。ミラーレスで先行するソニーは今年１月、プロの使用を想定した「α１」を発表。９月にキヤノンが「ＥＯＳ Ｒ３」、ニコンも10月に「Ｚ９」を発表して３社のプロ向け上位機種が出そろい、カメラ新時代の覇権争いの幕が上がった。（時事通信経済部 安藤亮太朗）
頭角現すソニー
カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）によると、2020年のレンズ交換式デジタルカメラの世界総出荷台数は530万台で、ピークだった12年（2015万台）の４分の１程度まで縮小した。ただ、冷え込むカメラ市場でミラーレスは活況を見せており、20年には出荷台数が初めて一眼レフを超えた。
テクノ・システム・リサーチ（東京）の調査では、20年の世界のミラーレス市場におけるシェアは、ソニー（35.3 ％）とキヤノン（32.2 ％）が首位の座を争う。ただ、プロや上級者が主に使用する高性能な「フルサイズ」機に限ると、トップのソニー（54.2 ％）が続くキヤノン（27.5 ％）、ニコン（15.0 ％）に差をつけている。
ソニーのミラーレス最上位機種「α１」＝11月25日、横浜市の同社オフィス【時事通信社】
06年にコニカミノルタホールディングス（当時）のカメラ事業を引き継いだソニー。一眼レフで２強の牙城を崩せなかった同社は、ビデオカメラなどで培った動画技術や画像センサーの強みをより生かせるミラーレスにいち早くシフト。13年に世界初のフルサイズミラーレス「α７」を発売。18年にキヤノンとニコンが参入するまで、このジャンルで100 ％近いシェアを握った。
ソニーのカメラ第１事業部の大島正昭事業部長は「13年時点ではプロが使う例はほとんどなかったが、15年に高解像度モデル『α７ＲⅡ』を発表して以降、（精細な画質を求める）ポートレートや風景写真のプロカメラマンの間で徐々に使われるようになった」と振り返る。ただ、「報道のプロには全然入り込めていなかった」。
なぜ選ばれないのか。キヤノンやニコンが長年行ってきたように、プロの現場に足を運んで生の声を拾い上げる手法で、連写やオートフォーカス（ＡＦ）の速度向上からボタンの配置といった細部にまでこだわって改善に取り組んだという。
報道分野での動画需要の高まりも追い風となり、20年に米ＡＰ通信がソニーと撮影機材の独占契約を締結。今年には米二大全国紙の一つ「ＵＳＡトゥデー」を発行する米ガネット・カンパニーなどとも機材納入契約を結んだ。
老舗の意地
プロ向けミラーレス機「ＥＯＳ Ｒ３」を手にするキヤノンの戸倉剛常務執行役員＝11月26日、東京都大田区の同本社【時事通信社】
レンズから入った光をミラーで反射し、ファインダーに直接届ける一眼レフと異なり、ミラーレスはその名の通りミラーがなく、光をイメージセンサーで映像に変換し、電子ビューファインダー（ＥＶＦ）に映す。ミラーがない分、小型・軽量にできるが、こうした構造上、ＥＶＦの表示の遅れや動いている被写体にピントを合わせる動体ＡＦの速度、発熱による動作の不安定化など、一眼レフにはないさまざまな課題を抱える。キヤノンとニコンは、やり直しがきかない報道のプロの信頼に応える性能を実現するのに時間がかかり、本格参入が遅れていた。
キヤノンは20年７月、プロや上級者から広く支持されてきた同社の一眼レフ「ＥＯＳ ５Ｄ」シリーズと同じ「５」を冠するミラーレス「ＥＯＳ Ｒ５」を発売。戸倉剛常務執行役員は「満を持してその名に恥じない商品を打ち出せた」と胸を張る。続く報道向けの「ＥＯＳ Ｒ３」では、ファインダーをのぞく撮影者の視線を検知してピントを合わせる位置を認識する独自の機能「視線入力ＡＦ」を搭載した。
東京五輪・パラリンピックではプロトタイプを100台以上用意したが、常に貸し出し中の状態になったという。テスト機にもかかわらず、新聞の１面を飾るような失敗の許されないシーンでも使用されるなど、「信頼度も同時に得ることができた」（戸倉氏）と手応えを感じている。
後を追うニコン。10月に発表した「Ｚ９」は、撮影時に映像が全く途切れないファインダーや、世界最多９種類の被写体を検出できるＡＦなどで老舗の意地を見せた。同社映像事業部の大石啓二ＵＸ企画部長は「（一眼レフの最上位機種である）Ｄ６に代わって使ってもらえるカメラだ」と語り、一気に巻き返しを図る。
ニコンのミラーレス最上位機種「Ｚ９」[同社提供]【時事通信社】
ピラミッド頂点を鋭く
市場全体のごく一部でしかないプロ向けになぜ注力するのか。その意義について、キヤノンの戸倉氏は製品ラインアップをピラミッドになぞらえ、「（最上位機種に当たる）三角形の頂点が鋭いほどピラミッドは強固になる」と語る。ブランドや技術力に対するプロからの評価が、ひいては一般消費者からの支持にもつながるとの考えで、「プロ市場でのシェアを注視している」と話す。
さらに、本格的な動画撮影が可能になったことで、ミラーレスを使うプロの裾野が広がっているという。メディアの多様化などで「映像をなりわいとするプロが動画も含めて増えている」（大島氏）といい、動画の重要度は今後さらに高まりそうだ。
動画性能では、放送用機器で長い歴史を持つソニーに一日の長があると思われがちだ。しかし、キヤノンも「シネマＥＯＳ」ブランドで業務用カメラを展開し、映画制作などの分野で一定のシェアを築いている。ニコンは「Ｚ９」でミラーレスにおける８Ｋ映像での世界最長１２５分の連続撮影を実現した。
依然として一眼レフが主流だが、プロ向けミラーレス市場は黎明（れいめい）期を迎えた。キヤノンとニコンが築いた圧倒的なシェアにソニーがくさびを打ち込めるのか。報道分野のシェアを推し量る指標となっているスポーツの国際大会。22年に開催される北京五輪のカメラマン席で最も多くの手にあるのはどの機種か、メーカー間の「金メダル争い」からも目が離せない。
（2021年12月1日掲載）
野球場や大相撲の現場ではやはり、ニコンやキャノンのカメラの砲列を見るとレンズの筒が黒色がニコン、白がキャノンとハッキリ色分けされているのが面白い！そんな時に、素人のデジタルカメラのスマホで報道関係者が現場にいなくてもその写真や動画を使っている時代に為った事を実感しませんか？いとも簡単に放送に使われている。
日本の技術がピント合わせも、解像度も格段に上がっているので、自国での研究開発が必要だと言うのが、日本の危機管理として国会議員に考えに欠落している。他国の問題と考えている日本の問題にも直結する安全問題と思わない日本の報道と野党もおかしな存在と思う。例えばこの技術を中國では人民の管理や監視に使われている！勿論ミサイルの目として格段の精度で目的標的に照準を合わせて狙っていますよ。
今は見る影もない様ですが、半導体産業にも世界を牛耳っていた日本には「機動的な設備投資判断の有無がその後の優劣を決する」との定説が現在あるといわれ、これに従って、東芝メモリ株式会社は2019年10月1日にキオクシア株式会社へ社名を変更し、キオクシアは株式上場の延期により資金調達面での制約が発生した中でも市場拡大期に出遅れては後がなく、巨額投資に踏み切ったとの事で我々も応援をしたい。
実際、1980～1990年代に世界の半導体市場を制してきた日本勢は、巨額な積極投資を続けるサムスン電子に代表される韓国勢の追い上げによって主役の座を完全に奪われた。その結果、いまや日本勢で国際競争力を維持しているのはキオクシアだけとなり、かつての「日の丸半導体」は見る影もない
中國が1997年3月14日に第8期全国人民代表大会第5回会議で「国防動員法」が採択され、即日施行された。内容は知って居る人も多いでしょう。中國からの指示で情報窃取というスパイ活動に駆り出される訳です。この事を見れば中國人と見たらスパイ活動に厭わないと捉える事も必要だ。
日立製作所、NEC、富士通といった名だたる日本勢が半導体市場から消え去った事実は、機動的な投資判断を誤れば市場退場を迫られるという半導体産業の定説を物語る。
フラッシュメモリーで断トツの35.9％のトップシェアを握るサムスン電子は、韓国はもとより中國での半導体事業で追加の巨額投資を続ける。昨年末には中国の西安工場（陝西省西安市）に80億ドル（約8400億円）を投資すると発表し、シェア19％のキオクシアの引き離しにかかる中國が米制裁で中国発の人気動画投稿アプリ「ティックトック（TikTok）」の利用禁止措置の発動を見送ると発表した。連邦地裁が10月30日に、同アプリの全面的な利用禁止措置を一時差し止める判断を下したことを受けての措置を日本政府でも同じ様に対応をする発言がある様です！
一方、中國勢の存在も無視できない。先端技術で世界の覇権取りを狙う習近平政権は、2025年に「世界の製造強国の仲間入り」を目指す産業政策「製造業2025」で、半導体産業を戦略的な重点分野に位置付けた。また、トランプ米政権との間で激化する一方の貿易戦争を背景に、習政権は海外からの制裁に影響されない自国内でのサプライチェーン（供給網）の構築を急ぐ
そこで「俺っち」が考えるのは、その筆頭が覇権を狙う国は何処か？中國や北朝鮮そしてロシア！その中國政府に個人情報渡るのかと心配する世界が「武漢ウイルス」問題でその対応に集中して居る事を良い事に、我が日本に対しては火事場泥棒そのものの所業！ さらに、キオクシアが新工場建設を発表した直前には、米インテルが韓国半導体大手のSKハイニックスに半導体メモリー事業を約90億ドルで売却することで合意した。買収完了は2025年を予定しており、単純合計するとSKハイニックスのシェアは9.9％から一挙に19.4％に上昇し、キオクシアをわずかに上回り2位に浮上する。まさにキオクシアを取り巻く環境はここにきてにわかに大きく動き出した。
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