今回は「武漢ウイルス」の問題を世界の国が中國から発症したと言われていますが、名指しされた中國が反論？しています。
その「武漢ウィルス」が蔓延して対応を余儀なくされたワクチンの接種状況がどの様な状況なのかを採り上げて居ます。
世界では緊急事態に大変な状況に併せた開発や認証には速く対応していますが、日本は通常の場合新薬やワクチンの認可に十数年の治験と臨床結果を見てから認可承認が必要なので、色々な国で「武漢ウイルス」が従来とは違って今までの対応では間に合わない位のスピードを考えて？迅速に対応しています。
世界に拡散！この未知なるコロナウイルスに適応できるかの治験や承認の期間を従来とは違って急ぐ必要に迫られています。
これ等の裏では発症国である中國も一早く立ち回っているのが「父つぁん」としての一つの疑念です。
武漢の研究所から発生して、しかも同時進行で中國のワクチンが研究していた、としか思えないので、米国の批判や非難を中國の外交トップの楊潔篪共産党政治局員が言いたい放題言っているけれど、日本の親中議員の発言も充分警戒していたいと思います。
世界からこれらの事象を見て、現地での発症ルートやこの経緯を世界の研究者に開示しろ！という事を何故中國が拒否をしているのかが、中國の手の内を見られたくないのだ！
ワクチン外交で中國とは違って取り敢えず親中と思われていた米国のバイデン大統領政権のブリンケン長官が次のような記事でも判る様に中國ワクチン外交とは違って手を打っていくようです。この様子を覗いておきましょう。
中国、コロナ漏えい説「ばかげた話」 米中外交トップが会談
https://jp.reuters.com/article/usa-china-diplomacy-idJPKCN2DN1RA
By Reuters
Staff
1 MIN
READ
［ワシントン／北京 11日 ロイター］ - ブリンケン米国務長官と中国の外交担当トップである楊潔篪共産党政治局員が11日、電話会談を行った。ブリンケン長官は、新型コロナウイルス起源を巡る調査での協力や透明性が必要と強調。一方、楊氏は米国で一部が主張するウイルスの武漢研究所漏えい説を「ばかげた話」と一蹴した。
中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）によると、中国の外交担当トップである楊潔篪共産党政治局員は11日、ブリンケン米国務長官と電話会談を行い、米国で一部が主張する新型コロナウイルスの武漢研究所漏えい説は「ばかげた話」であると一蹴した。３月撮影（2021年 ロイター／Frederic J. Brown）
中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）によると、楊氏は新型コロナの世界的大流行（パンデミック）に関する「忌まわしい行動」は中国を中傷するためのもので断固として反対すると表明した。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は今週、ウイルスが武漢の研究所から流出したとの仮説には説得力があり、さらなる調査をすべきだと米政府の研究機関が結論付けていたと報じた。
楊氏は「事実と科学を尊重し、この問題を政治的に取り扱うことを控え、パンデミックとの闘いにおける国際協力に焦点を当てるよう求める」と述べた。
何処の国に於いての問題でもある事だと思いますが、事実と科学を尊重し、この問題を政治的に取り扱うことを控え、パンデミックとの闘いにおける国際協力に焦点を当てると中國側の外交トップ楊潔篪共産党政治局員の言葉は世界の懸念を払拭できる訳がないじゃないか？
今回の「武漢ウイルス」も変異種が発生して初期のウイルスより弱毒化しているとの報告を聞いてウイルスの解説を他の記事でも聞いています。その反面感染力が従来の毎年発生があるインフルエンザより高いらしい？
ウイルス感染は人体に取り込まれたその人にこのウイルスが強毒な物であれば死に至る危険がある訳ですよね？
その為に「武漢ウイルス」が感染力を高めると同時に弱毒化して住み着くための人体に多くの人に乗り移って行くのかも知れません？
ワクチンで敢えて「疑似感染」を行って抗体を作るのだと思いますが？
2回摂取して抗体を作り上げる手順が従来のワクチンと違っていますね。
ＰＣＲ検査で陰性や陽性を見極めていますがPCR検査は、ウイルスゲノムを検出するという原理から、一般論として感度は低く特異度は高い検査と考えられます。感度が低いということは、“偽陰性率（新型コロナウイルス感染症にかかっているにもかかわらず陰性となってしまう確率）”が高いということです。実際に、PCR検査で陰性が出たが、後日陽性となった人も存在します。したがって、新型コロナウイルス感染症が疑われる方は、検査結果にかかわらず外出を控えることが必要です。一方、特異度は高いため、感染していない人が陽性と判定される確率は高くないと考えられます。
我々はスウェーデンが試みたワクチンでの接種ではなく従来の風邪？のインフルエンザと同じ対応で抗体を作り発症させない強い体力を作る事で撃退する事も考えて行く事にも留意して行きたい‼
「武漢ウイルス」で我が国の日本でも考えなくては行けない事の医療と政治問題だと思う。
いち早く台湾に手を差し伸べた日本のワクチン外交で中國とは違って取り敢えず親中と思われていた米国のバイデン大統領が次のような記事でも判る様に中國ワクチン外交とは違って手を打っていくようです。その中國が自国のワクチン接種最多で鎮静化したと思っていたのでしょうがやはり、感染の山が世界同様感染が、幾つもの山があると思う？共産党の対策への疑念を解説しています。中國が自慢のシノファームが南米ペルーの保健当局はこのほど、中國製薬大手であるシノファームの新型コロナウィルス感染症ワクチンの臨床実験を中止したと発表しました。世界への大量供給が予定されている中國製ワクチンの安全性が揺らぐとして、他国でも波紋が拡がり中國国内では自国でのワクチンを打っていたのに関わらず？
ワクチン接種世界最多、封じ込め成功したはずの中国、
コロナ感染が再拡大…政府の対策が隘路に
https://biz-journal.jp/2021/08/post_245146.html
連載
藤和彦「日本と世界の先を読む」
文＝藤和彦／経済産業研究所コンサルティングフェロー
「gettyimages」より
「gettyimages」より
新型コロナウイルスのデルタ株の流行が世界に暗い影を投げかけている。デルタ株は既知の呼吸器系ウイルスのなかでも感染力が非常に強く、他の変異株よりも重症化を引き起こしやすく、抗体を回避する能力も高いからである。
中国は新型コロナウイルスの封じ込めに成功したとされているが、デルタ株に対しても有効な手立てを講じることができるのだろうか。７月10日に中国東部の江蘇省南京市で始まった感染は中国31省の半数以上に拡大し、1000人以上の感染者が報告されている。
中国政府は、昨年１月に武漢市で実施した封鎖、検査、隔離による「感染者ゼロ」対策を堅持している。特に全住民を対象とするＰＣＲ検査を重視しており、新型コロナの感染が確認された自治体は、人口が500万人までであれば全住民向けのＰＣＲ検査を２日以内に、500万人以上であれば３日以内に終了することを義務づけられている。新型コロナウイルス感染者が最初に発生した武漢市では再び1200万人分のＰＣＲ検査が実施され、都市封鎖を恐れる市民が買いだめに走る姿が散見された。
しかし鉄壁の封鎖もデルタ株の感染力を前に有効ではなくなりつつある。中国が重要視するもうひとつの戦略は、ワクチン接種による集団免疫の形成である。中国政府は11新型コロナウイルスワクチンの接種回数が18億回破したことに加え、デルタ株の流行に備えて不活化ワクチンである中国製ワクチン（シノバック製）と米製薬会社イノビオのＤＮＡワクチンの混合接種についての臨床試験を承認したことを明らかにした。ＤＮＡワクチンはメッセンジャーＲＮＡワクチンと同様、最先端の遺伝子技術を用いて開発されているが、いまだに世界で承認された事例はない。イノビオは複数の国で自社ワクチンの臨床試験を行っているが、これまでのところ有効性に関するデータを一切公表していない。
ワクチン接種により、重症化や死亡リスクは低下することは明らかになっているが、デルタ株の感染防止にはあまり効果を上げていない。中国での感染者の多くはワクチン接種を済ませており、ワクチンによるゼロ・コロナは期待できないのである。
政府、「コロナとの共存」論の火消しに躍起
コロナ封じ込めの出口が見えない隘路にはまりつつあるなか、中国でも「コロナとの共存」を唱える声が上がり始めている。口火を切ったのは７月２９日の上海復旦大学の感染症専門家のウェイボ－（中国版ツイッター）への投稿だった。「中国の今後の選択は、世界との相互コミュニケーションを実現し、通常の生活に戻っていくと同時に、ウイルスに対する国民の不安を取り除くことを保障できなければならない」という投げかけに、他の専門家たちは「伝搬速度の速いデルタ株が厳しい制限措置にもかかわらず、国境封鎖を突破しており、完全に阻止することは難しい」「デルタ株の流行により、大量のワクチン接種で集団免疫を達成し、コロナの流行を防ぐという従来の目標はすでに幻想になった。中国のコロナ戦略は『ゼロ感染』からレッドラインを設定する方式に変更する必要がある」などと同調した。
しかし共存論が広がるやいなや、中国政府は急ブレーキを引いた。御用学者たちに「ウイルスとの共存は絶対に不可である。世界的なウイルスの再拡散は、英国と米国が盲目的にウイルス制御を解除・緩和し、安易にワクチン接種に頼った結果である。政治制度の欠陥から作られた防疫政策の失敗で、個人主義の価値観を崇拝した必然的な誤りである」と主張させたのである。
感染者数が少ないなかでの厳しい感染抑制策に加え、世界最高レベルのワクチン接種回数は、中国共産党がコロナ撲滅に向けどれだけ大がかりな政治的投資を行っているかを物語っている。中国指導部は少なくとも来年いっぱいは厳しい制限を維持するとされている。来年２月の北京五輪や秋に開催される５年に１度の共産党大会での習近平国家主席の３期目就任に影を落としたりするような感染急拡大を、なんとしてでも避けなければならない。
だが、コロナ対策を容易にかいくぐる新たな変異種の発生により、こうした政策を無期限に維持するためのコストは膨らむばかりである。感染の初期段階で厳格な措置を講ずることにより、ゼロ・コロナを達成した中国は、世界に先駆けて経済を急回復させたが、このやり方が有効なのは短期戦の場合のみである。コロナ撲滅は一時的には可能だが、永遠には無理だ。このままでは世界のどの国よりも経済を犠牲にする厳しい政策を自らに強いることになってしまうことだろう。
対外強硬策も
世界では多くの国が新型コロナウイルスとの共生に軸足を移しつつあるが、世界第２位の経済大国である中国が今後何年もの間、孤立したままの状態に陥るかもしれない。「ウイルスとの共存不可」という政府の主張の陰には、外の世界とつながる程度をどの水準に維持するのかという政治的な配慮、すなわち、「国民をできる限り西側社会から遠ざけたい」とする思惑があるとの指摘もある。しかし中国がこの政策を続ければ続けるほど人的往来が途絶え、毛沢東時代のような鎖国時代に逆戻りしてしまう。
中国は権威主義国家の統制力の強みを生かしてコロナの封じ込めに成功してきたが、今後はこの「成功体験」が逆に大きな障害になるとの懸念が生じているのである。膨大なコストをかけた封じ込め策が徒労に終われば、中国全体が大混乱となってしまう可能性も排除できない。体制の優秀性を喧伝してきただけに、コロナ封じ込めに失敗すれば、政府は国民の不満を回避するための対外強硬策に打って出るかもしれない。国際社会は「中国発の地政学リスク」に備えるべきではないだろうか。
（文＝藤和彦／経済産業研究所コンサルティングフェロー）
●藤和彦／経済産業研究所コンサルティングフェロー
1984年 通商産業省入省
1991年 ドイツ留学（JETRO研修生）
1996年 警察庁へ出向（岩手県警警務部長）
1998年 石油公団へ出向（備蓄計画課長、総務課長）
2003年 内閣官房へ出向（内閣情報調査室内閣参事官、内閣情報分析官）
2011年 公益財団法人世界平和研究所へ出向（主任研究員）
2016年 経済産業研究所上席研究員
2021年 現職
ニュースサイトで読む: https://biz-journal.jp/2021/08/post_245146_2.html
Copyright
© Business Journal All Rights Reserved.
この先も多分各国の「武漢ウイルス」で感染記事が続くと思います。
ドイツはコロナ感染拡大に対応するためのロックダウンを延長し、制限措置の強化を決めた。メルケル首相と各州のトップは、10万人当たりの感染者数が200人を超える地域の住民に対して、不要不急の場合の移動距離を15キロに制限することで合意した。
各国の対応を日本の対策と比較すると雲泥の差が感じられる！
Ｇ７が「武漢ウイルス」で２年ぶりの開催が英国で終わまりましたが中國に対しての制裁で行動が共同宣言に盛り込まれているのでしょうか？
「俺っち」は読む事が出来ないけれど「父つぁん」が色んな新聞紙面では勿論読む事が出来ましたが、ネット上ではまだまだ「武漢ウイルス」問題が聞かれていますが「父つぁん」に言われて「俺っち」も此れからのアフターコロナを考える為には生活が変わる事のウィズコロナとして行動する事を真剣に考えて行こうと思います。此の「武漢ウイルス」を利用して中國はワクチン外交を展開。
しかもＥＵ諸国にも米国の大統領選挙で明日の就任式を迎える「バイデン大統領」に於いても中國への歩み寄りが取りだたされて居ます。この様な状況を見ているとこれから先も中國の独り勝ちに為って行く心配が在ります。日本と違って危機管理に敏感なイスラエルだから素早い対応が出来るんだ、既に100万人超が新型ウイルスワクチンを接種、その人口比率は群を抜いています。「武漢ウイルス」で水面下に広がる問題を日本の国内でも医療関係の医師が提起していましたので其のブログもチェックしましょう。
ライフ | コロナ自粛で進む健康リスク #健康 #自粛
｢健康診断の結果が激変している｣コロナ自粛の水面下で広がる"あるリスク"
感染爆発より怖い生活習慣病ドミノ
https://president.jp/articles/-/48990
PRESIDENT
Online
水野 雅登医師
新型コロナウイルスの爆発的な感染増加が続く中、水面下で別の“大きな健康リスク”が現実のものになりつつあると警鐘を鳴らすのが、『糖尿病の真実』などの著作で知られる水野雅登医師だ。最前線で患者の治療に当たる水野氏が直面した「恐るべき現実」とは──。（第1回／全3回）
“健康リスク”が危険水域の人が激増
2019年12月、中華人民共和国湖北省武漢市で検出されたCOVID-19、新型コロナウイルス感染症は、瞬く間に全世界に広まりました。そして現在もなお、その衝撃は続いており、収束の気配はありません。
重症化した患者さんの厳しい状況はもちろん、回復後も続くさまざまな後遺症についてもメディアで取り上げられ、人々の恐怖をあおっています。
私自身も勤務先で、新型コロナ感染後に味覚障害などの後遺症を持つ患者さんを診察する機会が増えています。この病気に起因する直接的な問題への対処はますます切迫感を増しています。
その一方で、人々の自粛生活が1年以上にわたって続く中で、日本人の中で別の「健康リスク」が顕在化しつつあります。大きな危機感を覚える状況ですが、しかし、“派手なニュース”ではないためか、この点がメディア等で指摘されることは少ないのが現実です。
具体的には、「健康診断」や「人間ドック」の結果数値を診断する中で、血糖値や血圧、中性脂肪の数値が危険水域に達する人が非常に増加しているのです。しかも、これまで正常値（健康）だった人たちが、一気に「要再検査」「要精密検査」に転じるケースが如実に増えています。
明らかに今後、生活習慣病患者、もしくはその予備軍の人数が急増する可能性が出てきている、ということです。
“たかが肥満”で死亡率が高まるコロナ禍
多少体重が増えたとしても、今までは「いやー、最近太っちゃったなあ……」と気楽に構えていられました。しかし、パンデミックの渦中ではそうもいかなくなってきました。というのも、肥満は新型コロナ感染後の重症率、死亡率を高める要因となることがわかってきたからです。
アメリカのある調査によると、新型コロナと診断された6916人を解析したところ、BMI（ボディマスインデックス）が18.5～24の患者と比較して、死亡リスクがBMI40～44の人は2.68倍、BMI45以上の人は4.18倍高かったことが明らかになりました。
また、イギリス人を調査した大規模なオックスフォード大学の研究では、BMI23以上で新型コロナによる入院が増加し、BMI28以上で死亡が増加した、と報告されています。BMIは22が標準体重の数値ですので、それより少し重いだけで入院が増加した、という結果です。
命を守るための自粛で命が縮む
私が健康診断を行う中で、体重増加が見られる方からよく聞くのが、テレワークで運動量が大幅に減った影響です。とくに営業を行っていたビジネスパーソンには、パンデミック前は外回りの仕事を毎日行い、よく歩く生活をしていたものの、テレワークに入ってからというもの運動量が激減し、体重増加が必ずといっていいほど起こっています。
実際に1日の歩数を調べた調査でも、それを裏づける数値がはっきりと出ています。
コロナ禍以前の日本人の平均歩数は、6322歩でした（平成29年「国民健康・栄養調査」）。ところが、パンデミック後にある企業が行った調査によると、回答があった2万7018人のうち、自粛要請期間中（2020年2月末～3月）、1日の平均歩数が3000歩未満の人が20.1％、緊急事態宣言期間（同3月末～4月2週目）では28.4％と、全体的に1日の平均歩数が減っていることが明らかになりました。
自粛→肥満→重症化・死亡リスク上昇…
自粛生活によって歩く機会が減り、趣味でスポーツをしていた方、ジムへ通うことが習慣だった方は、その機会が奪われてしまいました。読者の方にも思い当たるところがあるのではないでしょうか。
そのうえ、各種の制限による閉塞感などのストレスから、過食に走ってしまっている人が少なくありません。そもそも自宅でテレワークをしている人は、手を伸ばせばいつでも食べ物がある環境のため、食事量や間食が自然と増えてしまいます。
これらのさまざまな要因が重なり合うことで、多くの方が体重増加を加速させています。
パンデミックから身を守るための自粛生活が、肥満を呼び、重症化や死亡リスクの上昇へ……という流れを生んでいる、という実に皮肉な結果です。
肥満が体の“質”を変えていく
コロナ禍で短期的に体重が増加したとしても、また以前のような生活に戻れば、運動量が増えて元の体重に戻るのではないか──と考えた方がいるかもしれません。
しかし、厳しいことを言うようですが、「自粛で動かなくなったから太った。だから、また動けば痩せられる……」というのは、甘い考えと言わざるをえません。
なぜなら、一度体重が増加すると、身体状態が以前とは大きく変わってしまうからです。簡単に言えば、「太る反応が起こりやすく、痩せる反応が起こりにくい」体に作り替えられてしまうのです。
カギを握るのは、「筋肉量」と「ホルモン」です。
私たちの身体は、「使わないものは衰える」ようになっています。わかりやすいところでは、「お酒をよく飲んでいた人も、しばらく飲まないでいるとお酒に弱くなる」ことなどが当てはまります。筋肉も、使わないでいるとどんどん衰え、筋肉量が減っていきます。
写真＝iStock.com／fabrycs
※写真はイメージです
つまり、運動量が減ると、筋肉量も減ってしまうのです。その体で筋肉量が多かったときと同じ運動をしても、消費するエネルギー量が少なくなっているために痩せづらくなっている、というわけです。
悪性脂肪の「内臓脂肪」が悪さをする
肥満が引き起こす体の質の変化は、もう1つあります。それは、腹部の内臓まわりにつく悪性脂肪である「内臓脂肪」の増加です。
内臓脂肪は運動量が減ったとき、比較的短時間に増えてくるのが特徴で、しかも「運動量を戻せば体重も戻る」を成り立たなくさせる大きな要因になるのです。
内臓脂肪は、ホルモンのような作用を持つ数種類の「アディポサイトカイン」という物質を分泌することで、血糖値を下げるホルモンであるインスリンの効果を阻害することがわかっています。そのため、血糖値が上がりやすくなることから、さらにインスリンの分泌を乱発し、体の代謝を狂わせ、脂肪の燃焼を阻害して痩せづらくさせてしまいます。
アディポサイトカインの中には、血圧を上げたり、血管を詰まりやすくしたりする作用を持つものもあります。また、内臓脂肪に入りきらなかった脂肪が、今度は心臓、肝臓、膵臓などの臓器に「異所性脂肪」としてたまってしまうと、それらの臓器に炎症を引き起こすこともあります。
お腹まわりにつく脂肪は、単に見た目が悪くなるというだけでなく、病気に直結する危険度が高い、つまり、体重増加に伴い、さまざまな病気を発症するリスクが高まるということを頭に入れておいてください。
“糖質のストレス食い”で内臓脂肪が増大
内臓脂肪の増大をさらに加速させるのが、「糖質」の摂取です。
糖質を摂取すると体内の血糖値が上がり、それを下げるためのホルモンであるインスリンがドバドバと分泌されます。インスリンは体に脂肪をため込む作用を持つため、「肥満ホルモン」とも呼ばれています。
水野雅登『糖尿病の真実』（光文社新書）
つまり、糖質を摂取したら即、身体に脂肪がたまる反応が始まり、摂った糖質の量が多いほど、内臓脂肪は雪だるま式に増えていきます。
コロナ自粛の陰で、ストレスを抱えている人は確実に増えています。人は食べることでストレスを発散しようと過食に走りがちになりますが、このときに摂取するのは甘いものやラーメン、どんぶりなどの糖質過多な食べ物であることが多いのです。というのは、甘いものを摂ると心が落ち着く感覚が得られるためです。
これを裏づける研究として有名なのは、フロリダ州立大学の心理学者、マシュー・ゲイリオットとロイ・バウマイスターの実験です。彼らがさまざまな種類の自己コントロール実験を行いながら、血糖値の変化と意志力の相関関係を調べました。すると、血糖値が高いほど意志力が高まり、血糖値の下がり方が大きいほど意志力が低下することがわかったのです。
「太りやすい体」が引き起こす5つの落とし穴
私たちはストレスがかかると、糖質をとって血糖値を上げがちです。そして、実際に血糖値が上がると自制する力が高まり、ものごとがうまくいきやすくなります。
一方で、肥満ホルモン（インスリン）は大量に分泌されます。体脂肪を燃やす体の反応はストップし、せっせと体脂肪を増やす体の反応が始まります。
運動量の低下、いつでも食べ物が手に入る環境、ストレスによる糖質の過食。そして、結果、体重が増加することでますます“太りやすい体の質”に作り替えられていきます。その結果、次のような変化が表れやすくなります。
① 血糖値が上がる
② 血圧が上がる
③ 中性脂肪やコレステロール値が上がる
④ 肝臓の数値が上がる
急激な体重増加は、体を変質させ、体内で各種の数値異常を引き起こして、私たちを「要再検査」「要精密検査」に追い込みます。
自粛生活、テレワーク生活であっても、そうした悪い変化の“引き金”となる体重増加をスルーしてはなりません。体重が微増したときには即、食事や運動でエネルギーを微調整して、短期に戻すことが重要です。
微増・微調整の段階であれば、体がまだ本格的に変質していませんから、元に戻すことも難しくありません。ぜひ今日から体重増加への対策をスタートさせましょう。
水野 雅登（みずの・まさと）
医師
1977年、愛知県生まれ。2003年に医師免許取得（医籍登録）。日本糖質制限医療推進協会提携医。著書に『薬に頼らず血糖値を下げる方法』（アチーブメント出版）、『医学的に内臓脂肪を落とす方法』（エクスナレッジ）、『糖質オフ大全科』（主婦の友社）など多数。
この先も多分各国の「武漢ウイルス」で感染記事が続くと思います。
ドイツはコロナ感染拡大に対応するためのロックダウンを延長し、制限措置の強化を決めた。メルケル首相と各州のトップは、10万人当たりの感染者数が200人を超える地域の住民に対して、不要不急の場合の移動距離を15キロに制限することで合意した。
各国の対応を日本の対策と比較すると雲泥の差が感じられる！
Ｇ７が「武漢ウイルス」で２年ぶりの開催が英国で始まりますが中國に対しての制裁で行動が共同宣言に盛り込まれるのでしょうか？
日本には後日に開催される「東京五輪・パラリンピック」で“五輪株”世界拡散の悪夢が開催否定の朝日新聞の記事でチョット不愉快！
「俺っち」は読む事が出来ないけれど「父つぁん」が色んな新聞紙面では勿論読む事が出来ましたが、ネット上ではまだまだ「武漢ウイルス」問題が聞かれていますが「父つぁん」に言われて「俺っち」も此れからのアフターコロナを考える為には生活が変わる事のウィズコロナとして行動する事を真剣に考えて行こうと思います。此の「武漢ウイルス」を利用して中國はワクチン外交を展開。
しかもＥＵ諸国にも米国の大統領選挙で明日の就任式を迎える「バイデン大統領」に於いても中國への歩み寄りが取りだたされて居ます。この様な状況を見ているとこれから先も中國の独り勝ちに為って行く心配が在ります。日本と違って危機管理に敏感なイスラエルだから素早い対応をイスラエルが出来るんだ、既に100万人超が新型ウイルスワクチンを接種、その人口比率は群を抜いています。
0 件のコメント:
コメントを投稿